｢27時間テレビ｣が打ち切り!? 純利益がテレ東下回ったフジ･･･

フジテレビの毎年恒例特番となっている『27時間テレビ』が放送中止となる可能性が浮上している｡昨今､あらゆる番組において視聴率低迷が叫ばれ､ドラマは各枠の歴代最低視聴率を記録､バラエティーは一年も経たず打ち切りになるケースも少なくない｡せめて､真夏のお祭り的特番である『27時間テレビ』ぐらいは華やかに局全体をあげて盛り上げたいところだが､そうも言っていられない事態が発生したと『日刊ゲンダイ』が報じた｡

同誌によれば､2016年3月期決算において､フジテレビとテレビ東京の純利益を比較すると､33億円対41億円｡なんと"民放キー局最下位"と常に言われ続けてきたテレビ東京を下回っている｡売上高で比較すると2,897億円対1,073億円とフジテレビが圧勝｡つまり､同局の番組は費用対効果が非常に悪い､もしくは無駄使いが多すぎると言わざるをえない｡

｢テレ東に､他のキー局が負けるのは初めて｡テレ東は『各社で計算の仕方が異なる』と謙遜していますが､負けは負け｡視聴率の低迷､4月改編番組も低調でトップ人事があるといわれていたフジですが､亀山千広社長の続投が決まっている｡株主総会で紛糾するのは間違いないでしょう｣(民放編成関係者:日刊ゲンダイ)

そうなると､全ての番組の中で最も制作費がかかる『27時間テレビ』に自ずと視線が向けられる｡莫大な費用を注ぎ込んでいる割に､2015年は全体平均視聴率10.3%と歴代ワースト3の数字を記録｡
制作費がかさむ分､広告出稿費も通常の番組より高いが､視聴率が低く宣伝効果が薄ければ､わざわざ広告を出す企業が減少するのは当然の流れ｡以前は安定して高視聴率を出せていたので広告主が集まったが､今はそうはいかない｡

一連の負のサイクルを食い止める案が果たして株主総会で提示されるのか｡さもなければ､亀山千広社長への批判は増す一方であろう｡

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